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日本中の「住まいの屋根」を太陽光にしたら、電力の何%をまかなえる？――最新研究と統計から現実解を探る
結論から言うと、住居の屋根だけを対象にした場合でも、前提の置き方しだいで全国電力需要のおよそ20〜50%を賄えるポテンシャルがあります。現時点の日本の屋根事情（戸建て比率、標準的な設置容量、日射量）を置きにいくと20〜30%台が現実解、屋根いっぱいに「攻めて」載せると30〜50%が見えてくる、というイメージです。
まず「分母」を確認：日本の年間電力需要
電力の「分母」は、国全体の年間需要です。送電端ベースの最新公表では、2023年度：841TWh（速報）、2024年度見通し：846TWhとされています。この記事では丸めて約846TWhを分母に使います。
出所：電力広域的運営推進機関（OCCTO）「電力需給見通し」
屋根の枚数＝戸数×戸建て比率（ざっくりの「分子」の土台）
- 世帯数：2023年の世帯数は約5,445万世帯。総務省統計局「国勢調査」
- 戸建て比率：住宅ストックに占める戸建ては近年約53%。国土交通省「住宅・土地統計調査」
単純化のため、設置対象となる「屋根のある住まい」≒約3,000万戸と置きます（空き家や日照不利、歴史的景観エリア等は後段で補正します）。
日本の屋根の「発電効率」：1kWから年間どれだけ発電する？
太陽光は場所や設置条件で出力が変わります。日本の広域平均では、1kWあたり年間およそ1,000〜1,200kWhが目安。IEA-PVPS 日本報告は1,000〜1,100kWh/kW/年、学術報告（国立環境研究所など）では約1,197kWh/kW/年の実績値が示されています。この記事では中間値として1,150kWh/kW/年を採用します。
1戸あたり何kW載るの？――「標準」と「攻め」の2段階で整理
日本の実勢として、住宅用の平均的な導入規模は4〜5kW台が多く、レビュー研究でも平均4〜4.6kWのレンジが報告されています。
一方、屋根全面を有効活用し南向きに最適化すれば8〜10kW、屋根形状や新築での最適設計なら〜12kW級も技術的には可能です。
参照：MDPI Energies「住宅用PVシステムのレビュー」（2024）
シナリオ別の発電量とカバー率（全国合計）
前提：対象戸数3,000万戸、年間発電1,150kWh/kW、分母846TWh。
| 1戸の設置容量 | 1戸の年間発電 | 全国合計（TWh） | 需要カバー率 |
|---|---|---|---|
| 4kW（現実寄り） | 約4.6MWh | 約138TWh | 約16% |
| 6kW（現実寄り） | 約6.9MWh | 約207TWh | 約25% |
| 8kW（攻め） | 約9.2MWh | 約276TWh | 約33% |
| 10kW（攻め） | 約11.5MWh | 約345TWh | 約41% |
| 12kW（上限寄り） | 約13.8MWh | 約414TWh | 約49% |
「屋根の何割が本当に使えるの？」という現実補正
現実には屋根の方位・影・積雪・強度などの制約が効きます。
2025年の研究（東北大学プレスリリース）では、屋根の70%に20%効率のパネルを敷設すれば年1,017TWhを屋根太陽光だけで賄える可能性がある、と示されました。さらにEV蓄電を組み合わせると85%まで供給可能になるという推計もあります。
地域差・季節差
- 地域差：九州・四国・東海は発電量が大きく、北海道や東北は雪や日照条件で下振れ。ただしIEA-PVPSのレンジ（1,000〜1,100kWh/kW/年）は全国実績に基づくため平均値として妥当。
- 季節差：夏に発電が偏り、冷房需要と相性が良い反面、冬夕方の電力ボトルネックは残る。
まとめ：住まいの屋根だけでも電力の柱になりうる
標準的な設置規模（4〜6kW/戸）で約20〜25%、屋根を最大限に活用して8〜12kWにすれば30〜50%。
さらに蓄電（家庭用やEV）・非住宅屋根・駐車場上屋を組み合わせれば、屋根太陽光は日本の電力の主力として十分に成り立ちます。
参考：
OCCTO「電力需給見通し」 /
総務省統計局「国勢調査」 /
国土交通省「住宅・土地統計調査」 /
IEA-PVPS 日本報告 /
MDPI Energies（2024レビュー） /
東北大学プレスリリース
